記事更新:2021/12/20
パン屋を経営するにあたり、どれくらい月収があって利益はどれくらいなのか気になりますよね。
パン屋を開業するには、原価率や売り上げをあげるためのコツも知っておかなければいけません。
ここではパン屋を経営する際に知っておきたい、月収や利益のことをまとめました。
ぜひ参考にしてください。
パン屋を開業するとどれくらいの収入が得られるのでしょうか。
パン屋の月収は、お店の規模や立地条件、営業時間、どれくらいの人数を雇用するのかなどで異なってきます。
平均すると月収30万円くらいと言われていますが、ここから税金や年金なども差し引きされるので、手取り額はそれら引いた金額となります。
パン屋といっても、独立開業した場合と、大手チェーン店で働いている人では収入に違いがあります。
ここでの目安は、個人事業主の場合です。
パン屋の月収が30万円と聞いて、「あまり儲からないのかな」と感じたかもしれませんね。
しかし、パン屋を開業する人は少なくありません。
それは稼げる可能性があるためです。
うまくお店を経営できれば、月収30万円以上も可能になるケースも充分に考えられます。
パン屋の運営をする際には、どのような経費がかかるのでしょうか。 経費は家賃、材料費、備品費、広告宣伝費、光熱費、人件費などがあります。
持ち物件の場合は、家賃は発生しませんが、賃貸の場合は家賃が発生します。
駅から近い物件で20坪ほどの広さがある場合は、月50万円以上の家賃がかかるケースが多いです。
駅から離れた場所に出店すれば家賃は抑えることができますが、集客がしにくくなるでしょう。
パン屋では、パンを店頭に並べるにあたり、衛生面に考慮して箱やフィルム、布などの準備が必要です。
また、パンを製造、陳列する際の手袋などもなければいけません。
そしてお客さんに持ち帰ってもらう際の袋も必要です。
こういった備品は、意外と費用が掛かります。
トングやトレイも必要ですね。
そして大きくコストがかかってしまうのは、材料費です。
素材にこだわるほど美味しいパンができますが、その分コストもかかります。
お店を知ってもらうために欠かせないのが宣伝です。
できるだけコストを抑えつつ、宣伝効果が高い方法を探さなければいけないでしょう。
パンを焼く際には、電気代がかかります。
光熱費の中でも、最も多くウエイトを占めると言えるでしょう。
パン屋を自分一人で経営するとなると、とても大変です。
家族経営されているお店や、アルバイトやパートさんを雇用して経営しているお店が多いです。
そうなると人件費もかかります。
はじめは少人数で経営し、軌道にのってから人数を増やしていくことを考えたほうが良いでしょう。
原価率は、売上のうち原価が占めている割合のことを指します。
原価率は、経営状態に直接関係してきますので、利益を出すためにも知っておかなければいけません。
パン屋では、原価率は30~35%を目安にしましょう。
これくらいで抑えることができれば、利益も出せる状態です。これ以上の原価率になっている場合は、材料費などの見直しが必要になります。
経営状態が悪化する可能性もあるので注意しなければいけません。 原価率は、販売するパンの種類、使っている材料、パンの価格に影響されやすいです。
パン屋の売上を伸ばすためには、どのようなことをすれば良いのでしょうか。
売れているパン屋を見ると、ヒントは沢山あります。
まず、どのようなコンセプトのお店にするのかをしっかりと決めましょう。
ターゲットとなる客層によって、販売するパンの種類や傾向が変わってくるからです。
焼き立てのパンは、売れ行きアップに繋がるので、焼き立て時間を設けるのもおすすめです。
お客さんがつい立ち寄ってしまうようなおしゃれな外観や内装にしましょう。
パン屋は雰囲気も大事です。
こだわりすぎてしまうと、開業前費用が大きくなってしまうので、できる範囲で考えてみてください。
DIYが得意な場合は、自作も取り入れてみると良いでしょう。
売上を上げるためには、宣伝方法を工夫しましょう。
宣伝方法はホームページ、ブログ、SNS、口コミ、チラシなどがあります。
特に口コミの力は大きいので、口コミで広めてもらえるような工夫をしたいですね。
店内では、手書きPOPを作ってみましょう。
お客さんがまた来てくれるように、ポイントシステムを作ったりするのも良いですね。
パン屋を経営するとどれくらいの利益が出るのか、売上を伸ばすためにできることなどをご紹介しました。
パン屋を経営していくためには、経営ノウハウも知っておく必要があります。セミナーやスクールなどで経営について学んでみるのもおすすめです。
※コラム内容はの見解で投稿者のPNパン人の見解です。
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